動画広告市場は今後どうなる？重要性が増す動画広告のメリットも解説！

「お茶の間」という言葉が消え、「テレビ離れ」が当たり前に語られるようになり、動画はインターネットで「自分が見たいもの」を見る、そんな視聴形態が一般化する時代になりました。

動画市場が急激に拡大していく中、「動画広告」はマーケティングの手法のひとつとして、なくてはならない存在となっています。

今日ではマーケティングファネルで言うトップファネルからボトルファネルまで、動画広告を含めた動画コンテンツの活用範囲は広まっており、自社およびその商品・サービスの認知向上や売上拡大にも大きく寄与しています。

とは言え、実際にコストをかけて動画を作り、広告を配信するとなると、費用対効果の面などが気になってしまい、二の足を踏んでいるケースもあるかもしれません。

ここでは動画広告を導入してみたいとお考えの企業様向けに、現在の動画広告市場の規模や今後の展望などについて、多角的にご紹介いたします。

さらに、動画広告を作る上でのメリットや注意点についてもわかりやすく解説していきますので、これから動画広告市場に参入しようとお考えの担当者様には、ぜひ参考にしていただきたいと思います。

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1.動画コンテンツ市場の現状を見てみよう

まず、現在の動画コンテンツ全体の市場がどうなっているのかを見てみましょう。動画市場の規模を把握することで、企業として今後どのようなマーケティング施策に取り組むべきかが見えてくると思います。

上の図は株式会社AJAと株式会社デジタルインファクトが共同で行った、国内のOTT市場調査結果（2022年1月から 2022年2月）をもとにしたグラフです。

この調査はOTTにおける動画配信サービスを対象としたもので、そのビジネスモデルは、主に視聴者が課金する「課金収入型」と、広告主からの広告出稿による「広告収入型」によるものとに分かれています。

これを見ると2021年のOTT市場は約7,151億円で、前年比約123％の伸び率になっています。これが2024年になると、その市場規模は1兆円を超える見込みです。動画市場が右肩上がりで拡大している状況が、おわかりいただけるのではないでしょうか。

動画コンテンツ市場が急速に拡大している要因としては、5Gのインフラ環境の整備が普及し始めていること、通信回線の高速化が進んだこと、さらにSNSなどの利用が浸透していることが挙げられます。

企業の方でも動画市場の拡大に伴い、動画の重要性が増していることを体感しているためか、SNS投稿やWEBサイトでの動画を活用した施策が最も多い結果となっています。

下の図は日経BPコンサルティング社が2022年6月末に行った、「様々なメディア・媒体・サービスの利用頻度」の調査です。

見ていただければわかる通り、「1か月に1回以上の頻度で利用する」と答えた人はYouTubeが一番多く、その数字はテレビを超えた84.0％。「YouTube以外の無料動画配信サービス」と合わせると、さらに視聴頻度は高くなっています。

調査が行われた2022年はまだコロナ禍の最中で、巣ごもり需要も多かった時期。そんな中で、YouTubeを始めとした動画配信サービスを利用する人は増加の一途を辿ったと考えられます。そしてその割合は、今後も増え続けていくでしょう。

2.動画広告の市場規模の推移を見てみよう

前述の通り、動画コンテンツ全体の市場規模は今後も右肩上がりで、2024年には1兆円を超えると予想されています。

それでは、実際の動画広告市場の規模や、その推移がどうなっているかを見てみましょう。株式会社サイバーエージェントが実施した調査「 動画広告市場推計・予測 <デバイス別>（2021年－2026年）」によると、2022年の動画広告市場は5,601億円となり、昨対比133.2％と拡大しています。

内訳を見ると、現状ではスマートフォン向けの動画広告の需要が大部分を占めていますが、実は「スマホよりも大きな画面で見たい」と視聴者に思わせるコンテンツも徐々に増えてきています。その結果、コネクテッドテレビ向けの動画広告需要も、徐々に拡大していることがわかります。

3.動画広告を導入する4つのメリットとは？

これまで見てきたように、動画市場の拡大により、動画広告の市場規模も大きく拡大してきています。ただし、単に市場の動向を把握しても、動画広告の効果やメリットがわからないと、なかなか導入に踏み切れないのではないでしょうか。

そこでこの項目では、動画広告を導入することで得られる4つのメリットをご紹介します。

ターゲット層にアプローチできる

視聴者の年齢や性別、住んでいるエリアなどを細かくターゲティングができるのも、動画広告の魅力です。きめ細かく分析することで、効率よく自社の商品やサービスをユーザーに配信することができます。

効果検証が行いやすい

広告配信した結果を数値で計測できるのも、動画広告のメリットの一つです。そこで得られたあらゆる指標を検証しながら、より一層の広告効果を高めるための、今後に向けた施策を検討していくことが可能です。

少額から始められる

広告運用のみに関していえば、テレビや雑誌や新聞、交通広告などの大手メディアに比べると、比較的安価に広告を出稿できる点が大きな魅力だと言えるでしょう。予算に応じて調整もできるため、少額の予算内での広告の配信も実現しやすくなっています。

拡散性が高い

SNSの特徴のひとつである「シェア」が動画広告に対して行われると、広く拡散してもらえる可能性があります。視聴者が気に入った動画広告をシェアし、それがどんどん拡散されていけば、新たなユーザーによる認知の獲得にも繋がるはずです。

4.動画広告を成功に導くための3つの方法

現在、動画広告はコモディティ化の道を歩んでおり、ユーザーにとっても目新しさがなくなって来ています。そんな中で動画広告の効果をより高めていくためには、何よりも「見てもらえる工夫」を各シーンで施し、効果検証を行いながら、表示される「動画クリエイティブ（※）」の質を上げていくことが必要となります。
（※）「クリエイティブ」とは広告のために作られたコンテンツ、あるいは広告に使われた素材のことです。ここで言う「動画クリエイティブ」は、動画内で配信される広告自体を指しています。

動画広告の目的・ターゲットを明確にしよう

動画広告に限らず、すべてのクリエイティブに言えることですが、「何のために広告を行うのか」「誰に伝えたいのか」など、動画を作ったり広告を運用したりする上で最低限の目的を、最初に決定しておきましょう。

例えば、会社や商品・サービスの認知獲得のために行う動画広告と、販売促進のための動画広告では、クリエイティブの手法や広告を流すプラットフォームなども変わってくるからです。この部分が定まっていないと、行き当たりばったりで動画広告を運用することになってしまいます。

逆に言えば、目的やターゲットさえ明確に決定してしまえば、アプローチ方法や訴求内容に合う最適な配信プラットフォームも、自ずと決まってくるのです。

視聴者をしっかり意識して「見てもらえる動画広告」を作ろう

視聴者の大半は、何らかの目的を持ってWEBページやSNSを訪れます。その際に目的とは関係のない動画広告が流れると、「目的達成を邪魔する存在」ととらえられ、見てもらえないケースも多くなります。

さらに動画市場が拡大していることもあって、現状では多くの企業がこぞって動画広告に参入するようになり、ただ単に動画を作って出稿するだけでは成果が出にくくなっているのも事実です。

つまり、「動画広告は見てもらえない」という前提に立った上で、「見てもらえるようにする」対策を施すことが重要なのです。では、そのために意識しなければならないことは何でしょうか。

ストーリーと距離感を意識してみる

まず何よりも大切なのは、企業側の一方的な発信や思い込みの動画とならないように、視聴者の共感や興味を引き出すための「ストーリー作り」だと言えるでしょう。

その際にキモとなるのは、視聴者に知ってほしい情報と視聴者の興味の間の距離感を、「遠からず近からず」のバランスのとれたものに保つことです。

この距離感が遠過ぎると、「動画には感動したけど、どんなブランドだっけ？」と、商品やサービスの内容が視聴者の記憶に残らない結果になることも。逆に近過ぎると「知ってほしい、買ってほしいとぐいぐい来る感じが強引でイヤ」と、拒否感・嫌悪感に繋がる恐れもあるのです。

適度な距離感を保ちつつ、ユーザーに見てもらえる動画、商品やサービスを強く印象づけるクリエイティブを作るためには、土台となるストーリーを綿密に設定することが大切です。その上で、視聴者が動画に感情移入し、「もっと知りたい」「欲しい」と思えるような展開に持っていくことが求められます。

フレームワークを活用してみる

広告の目的とは、ユーザーに商品やサービス、会社について知ってもらい、興味を持ってもらうこと、そして実際の購入や申し込みに繋げることです。

そのために、動画広告の効果を高めるフレームワークを活用して、クリエイティブを制作する手もあります。代表的なフレームワークには、Googleが推奨する「ABCDフレームワーク」などがあります。

ABCDフレームワークでは、この目的を「A（Attract）：興味・関心を引く」「B（Brand）：商品・サービスを認知してもらう」「C（Connect）：ブランドストーリーで感情的なつながりを築く」「D（Direct）：望むアクション（購入や申し込み）を促す」という、視聴者に向けたフレームワークに当てはめ、それに沿った広告制作を推奨しています。

ただし、こういった手法も現在では一般的になり過ぎて、猫も杓子も同じようなフレームワークに沿った広告ばかりになってしまったきらいもあります。あくまでも参考程度とし、オリジナリティのある動画広告の制作を目指す方が効果的かもしれません。

複数のパターンを用意して最適化し続けよう

実際に動画広告を作る前に、覚えておいてほしい大切なことがあります。それは「動画広告には寿命がある」ということです。

動画コンテンツの大きなメリットは、「記憶に残りやすい」という動画の特性にあります。しかしその分、何度も同じ動画を配信していると、すぐに飽きられてしまうというデメリットも。

つまり、どんなに成果のあるクリエイティブでも、数週間で一気に反響が低下する可能性が常について回るのです。

そのため、ある商品やサービスの動画広告を制作する際は、複数のパターンを作ってA/BテストやPDCAを繰り返し、クリエイティブを随時最適なものに更新・変更していく必要があります。

しかしながら、動画制作には様々なコストがかかるのも事実です。費用や時間、リソースなどのコストをしっかりと見極めながら、成果のある動画クリエイティブ制作を続けていきましょう。

まとめ：動画広告の市場は今後も拡大を続けていく。効果の高い動画広告でターゲットへのアプローチを！

動画広告がここまで市場拡大を続けている背景には、YouTubeなどの動画コンテンツ需要の急増や、5Gの導入など通信環境の向上が、その要因としてあることはご理解いただけたと思います。

今後も動画広告の市場は、間違いなく拡大し続けていくでしょう。そこで企業の側としても、広告戦略の中に動画を利用することは、当分の間最優先事項となるはずです。

ただし、本文でも言及した通り、動画広告も今日では珍しいものではなくなりました。動画広告の存在自体がアドバンテージとなり得なくなった現在、視聴者の心をとらえるストーリーを持つ動画、ターゲットにしっかり見てもらえる動画の制作が不可欠になっています。

より効果の高い動画広告を作り、配信するためには、その制作・運用を熟知しているプロに依頼するのがベストだと言えるでしょう。

バドインターナショナルでは、広告効果の高い動画クリエイティブの制作から、様々なプラットフォームに対応した運用まで、すべて対応可能です。これから動画広告を始めてみたい方はもちろん、運用中の動画広告の効果に満足されていない企業様も、ぜひお気軽にご相談ください。